ブランド（英：brand）とは、ある商品・サービスを象徴するもののこと。ある商品・サービスを、別の商品・サービスから区別するための商品名称やシンボルマーク、模様だけでなく、消費者が商品・サービスを見た際に想起させる周辺イメージ総体もブランドと呼ぶ。従来はマーケティングの世界の用語であったが、地域自体やその名称をブランドと考える「地域ブランド」も近年提唱されており、その概念は広がりを見せている。
文字や図形で具体的に表現された商標もブランドの一つである。狭義には、ファッション分野での高級品イメージのついた一部メーカー及び商品群を指す（「ブランド物」）。
ブランドは元々、自分の家畜などに焼印を施し、他者の家畜と区別するために行われたものである。商標法で保護されている「ブランド」も同じような商品を見分ける為に製造元が取り付けていた商標やマーク、タグなどの付属物であり、それに過ぎない。しかし、その商品が優れていた結果広く使われるに従い、付属物が「商品が良質だ」「使い勝手が良い」等といった判断基準を消費者に連想させるような働きをするようになる。また、その逆もある。
商品を現すイメージを確立した後は、付属物自体（ブランド自体）が重要な意味を持つようになった。それが商品やサービスとは離れて、独り歩きする場合もある。
現代では、マーケティング分野におけるブランドの価値が注目されており、欧米における企業買収、企業合併に際して”ブランド価値”無形資産として高く評価されている（例：たばこ会社のフィリプモリスが食品会社クラフトを買収したときや、ネスレがイギリスの菓子メーカーを買収した際には、ブランド価値に対して巨額を支払った）。
経済的意義
経済的に、ブランドの価値は超過収益力として表現される。他社とまったく同一の機能・性能を持つ商品を販売する場合、他社よりも高い値段を付けても売れるならそれはブランドの信用力に由来する価値である。他社よりも高くできた値段の差額が超過収益力となる。
会計上の扱い
会計上ブランドの価値は、企業合併の際にのれん代として計上される。高いブランド価値を持つ企業は市場で評価されることで純資産以上の時価総額を持つことになるが、その差額がのれん代である。
ただし自社で勝ち取ったブランド力は客観的な経済価値を見積もることができないため、資産として計上することは認められない。
ブランドの広告と定着
多くの企業が、何らかの形で自社のブランド戦略を持っているが、これらの企業を利用するユーザーの同意があって初めて、「ブランド」として認知されるため、ブランドのコントロールは非常に困難な作業となる。これらは、価格やデザイン、広告戦略、顧客対応など、企業がかかわる行動とステークホルダーすべての総和であるため、純粋な費用の投下だけでは達成し得ない。
ブランドの広告の新しい形
ブランデット・エンタテインメント
ブランデッド･エンタテインメントとは、映画・ドラマ・音楽・スポーツなどのエンタテインメントコンテンツの中に、違和感を覚えさせないで商品やブランドを溶け込ませるという広告宣伝の手法。近年アメリカで盛んに行われている。日本の広告業界でも2006年ぐらいから導入が具体的に検討されるようになった。
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